「仮想通貨は危険だ！」
「仮想通貨はやめとけ！」
という意見を耳にするけど、実際のところ何が危険なの？
上記のような質問に答えます。
本記事の内容
- 仮想通貨とは
- 仮想通貨が危険だと思われる９つの理由
- 仮想通貨の危険を回避する９つの対策
- こんな人が仮想通貨投資をすると危険
- まとめ
本記事を読むことで「仮想通貨の何が危険なのか」が分かります。「何が危険なのか」さえ理解できれば十分に対策可能。
結論から言うと、仮想通貨が危険だと思われるのは知識不足が原因です。しっかりと勉強をすれば余裕で対策可能です。なので、なんとなく危険そうだな…という理由で仮想通貨を避けるのは、めちゃくちゃもったいない。
これからの時代はNFTやメタバースあるいはAI（人工知能）などweb3の新しい産業が確実に盛り上がります。web３産業においてビットコインやイーサなどの仮想通貨は切っても切れない関係にあるので。
仮想通貨やNFTはインターネット以上の革新性があります。
この時点でビットコインなど仮想通貨への理解を深めておくことで先行者優位のポジションを取って稼げるようになりましょう。とはいえ、あまり難しく考える必要はありません。
やることはシンプル。まず、本記事に書かれている仮想通貨が危険な理由を理解すること。次に、実際に仮想通貨を購入すること。体験すれば理解度は爆上がりします。
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アプリも使いやすいので初心者におすすめ。
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【コインチェック】口座開設の方法を画像たっぷり５ステップで解説
ただし、焦らないで下さい。本記事を最後まで読んでみて「私にもできそうだな」と思えたら実際に行動に移すこと。なお、とにかく早く「危険な理由を知りたい！」という人はコチラへどうぞ。
それでは行ってみましょう。
仮想通貨とは
仮想通貨とはインターネット上のデジタル資産のこと。
日本円や米ドルなどの法定通貨とは異なり特定の国には属さない世界通貨です。仮想通貨の銘柄はたくさんありますが、代表銘柄はビットコイン（BTC）やイーサ（ETH）。
仮想通貨は超強固なセキュリティネットワークで管理されているので銀行口座がなくても個人間でデジタル資産のやり取りが可能です。資産管理はウォレットというデジタル専用のお財布があればオッケー。しかも、仮想通貨は法定通貨にも換金できるのでかなり便利。
メモ
暗号資産は当初「仮想通貨」と呼ばれていましたが、2019年5月31日に資金決済法と金融商品取引法が改正され「暗号資産」へ呼称変更されました。「仮想通貨（通称）」「暗号資産（法令名）」で意味は同じです。
仮想通貨専用ウォレットをスマホやPCにインストールしておけば世界中のどこにいても利用できます。
仮想通貨が危険である９つの理由
仮想通貨は危険すぎる？やめておけ！と言われる理由は下記の通り。
危険な理由９つ
- 理由①：詐欺・怪しいイメージがあるから危険
- 理由②：株価よりも価格変動が激しいから危険
- 理由③：納税額が高過ぎて損しそうだから危険
- 理由④：仮想通貨投資は破産しそうだから危険
- 理由⑤：国の規制で価値暴落しそうだがら危険
- 理由⑥：著名人の発言で価格暴落するから危険
- 理由⑦：ハッキング・倒産でお金が消える危険
- 理由⑧：送金ミスでお金がすべて無くなる危険
- 理由⑨：パスワード紛失でお金が消失する危険
結論、仮想通貨が危険だと思われる理由は知識不足。
とはいえ、仮想通貨は新しいお金の仕組みなので最初は受け入れるのに時間がかかるかと。実際、人間の認知機能は「よくわからないもの」は本能的に否定するように出来ています。そのため、本記事では「仮想通貨が危険すぎる」と思われる理由をひとつづつクリアにしていきます。
理由がハッキリすることで打つべき対策も見えてきます。
気になるところから読んでいただければオッケーです。
各理由の対策も解説しているのでぜひ参考にして下さい。
理由①：詐欺・怪しいイメージがあるから危険
仮想通貨は怪しいイメージがつきやすいため危険だと思われる。
仮想通貨がニュースになる場合、たいてい詐欺やハッキング被害などのネガティブなものがほとんど。実際、国内外の仮想通貨取引所が盗難やハッキングにより数100億円の被害が出ているのも事実。また、個人レベルでの詐欺被害も多く報告されています。
たとえば…
- ランサムウェア：ざっくり言うと、PCウイルスを使ってお金を要求される被害
- ロマンス詐欺：ざっくり言うと、恋人のふりをしてお金を騙し取られる被害
など。
ぶっちゃけ、仮想通貨以外でも詐欺や盗難はあるのですが…仮想通貨は実体がないため「危険なもの」「怪しいもの」と思われがち。さらに仮想通貨は匿名性が高く分かりにくいため、被害ニュースが出ると「怪しい！危険だからやめとけ！」と言う声があがります。
仮想通貨はブロックチェーンの最新テクノロジーが使われているため理解しづらく「難しい」と感じる人が多いですね。
難しいならどうすれば良いか？
理由①の対策を知りたい人はコチラへどうぞ。
理由②：株価よりも価格変動が激しいから危険
仮想通貨は価格変動が激しいため危険だと思われる。
株価と仮想通貨の値動きを比較すると…
- 日経やNYダウの平均株価：約１%の変動（１日につき）
- 仮想通貨のビットコイン：約3〜10%の変動（１日につき）
という感じ。
たとえば、100万円分のお金をビットコインに投資した場合、次の日にいきなり90万円(マイナス10万円)に減っていることがあります。
ビットコイン以外の仮想通貨の場合さらに価格変動が激しい。
たとえば、2022年5月に大暴落した仮想通貨ルナ（LUNA）の場合、5月6日は1万円台でしたが、機能トラブルが起こって1週間後の５月13日には0.01円台まで急落したことも。
ビットコインは仮想通貨の中でも値動きが安定している銘柄。そんなビットコインでさえ、ちょっとしたニュースで価格が「２倍」あるいは「半分」になります。
仮想通貨は下記のようなイベントで価格変動しやすい。
仮想通貨が価格変動するとき
- 金融情勢が変化したとき
- 売注文が大量に出たとき
- 内部不正が発覚したとき
- 国家規制がかかったとき
株式市場に比べると仮想通貨市場はまだまだ新しい。そのため、現状では投資家も様子をみている状態。ちょっとしたニュースでも価格変動が起こるのは仕方ないかと。
では、どうすれば良いのか？
理由②の対策を知りたい人はコチラへどうぞ。
理由③：納税額が高過ぎて損しそうだから危険
仮想通貨は利益に対して多額の税金がかかるので危険だと思われる。
過去のケースとして仮想通貨投資で「億り人」になった人の中には多額の税金で破綻した人も少なくありません。納税額を考慮しないで浪費をしてしまった「億り人」は納税ができずに破産する結果に‥。
現在の法令では仮想通貨で得た利益は「雑所得」としてあつかわれます。なので、仮想通貨は得られた利益に対して最大税率55%（住民税を含む）がかかります。
ちょっとむずかしいお金の話になりますが、なるべく丁寧に解説しますね。
そもそも資産を売って得た利益に対する課税の種類は下記の通り。
- 譲渡益課税：利益に対して一律20.315%の税率
- 雑所得課税：利益に応じて税率が変化する
なお雑所得課税の税率は下記の通り。
年収500万円の会社員Aさんをケースに考えみましょう。
たとえば、年収500万円の会社員Aさんが仮想通貨投資で3500万円の利益を得た場合の税率は45％になります。なので、会社員Aさんの手取りは下記の通り。
会社員Aさんの手取り（仮想通貨で利益確定した場合）
手元に残るお金：2200万円
※年収：4000万円（給与500万円＋仮想通貨利益3500万円）
※税金：−1800万円（雑所得税率は年収の45%）
仮に、この会社員Aさんが仮想通貨で得た3500万円の利益を高級車の購入や海外旅行の豪遊で一気に使ってしまったらどうなるか…。
会社員Aさんの手取り（仮想通貨で利益確定して浪費した場合）
手元に残るお金：−1300万円の借金
※年収：4000万円（給与500万円＋仮想通貨利益3500万円）
※浪費：−3500万円（高級車や海外旅行の豪遊⁉︎）
※税金：−1800万円（雑所得税率は年収の45%）
計算上は年収の500万円分は手元に残りますが1800万円の納税義務が発生するので…1300万円の借金状態に陥ります。
これが「億り人」で破産した人のロジック。
ちなみに、この3500万円が株式投資利益の場合、納税額は約800万円になります（税率20.315%）。
会社員Aさんの手取り（株式投資で利益確定した場合）
手元に残るお金：3200万円
※年収：4000万円（給与500万円＋株式投資利益3500万円）
※税金：−800万円（譲渡益課税：20.315%の税率）
つまり、同じ年収でも利益の内訳が「仮想通貨投」か「株式投資」かのちがいで約1000万円分！も変わります。
仮想通貨は破産などのニュースが危険なイメージを助長します。とはいえ、正しい知識を身につけていれば破産しません。
理由③の対策を知りたい人はコチラへ。
理由④：仮想通貨投資は破産しそうだから危険
仮想通貨はレバレッジ取引で大損するから危険だと思われる。
仮想通貨投資で「破産した」というニュースを耳にすることがあるかと思います。ですが、よくよく内容を見ると、たいてい「単なる仮想通貨投資」ではなく「仮想通貨のレバレッジ取引」で破産している場合がほとんど。
現在の法令では仮想通貨のレバレッジ取引は最大4倍までのトレードが可能。元々仮想通貨は価格変動が激しいので、レバレッジをかけるとハイリスク・ハイリターンの投資になります…。
レバレッジ取引という単語がよく分からない初心者の人向けに「レバレッジ取引」の仕組みを図を交えて解説しますね。
たとえば、元手100万円でビットコイン投資した場合を考えてみましょう。今回は分かりやすくするため購入時のビットコインの価格は１BTC＝100万円としますね。
投資金額が「現物の100万円」で１BTCを購入。仮に１ヶ月後の最新時レートが130万円に上昇したら＋30万円の利益が発生して手元に残るのは130万円。
一方、「レバレッジ2倍の100万円（投資上200万円の価値）」で１BTCを購入した場合だと＋60万円の利益が発生して手元に残るのは160万円。
さらに、「レバレッジ４倍の100万円（投資上400万円の価値）」で１BTCを購入した場合だと＋120万円の利益が発生して手元に残るのは、なんと220万円。
もちろん、損益が発生するリスクもあります。たとえば、下記のようなケース。
投資金額が「現物の100万円」で１BTCを購入。仮に１ヶ月後の最新時レートが70万円に下落したら−30万円の損益が発生して手元に残るのは70万円。
一方、「レバレッジ4倍の100万円（投資上400万円の価値）」だと−120万円の損益が発生するので、手元の100万円はすべて無くなり、20万円の借金を背負うことに。
このように、レバレッジ取引で借金を背負うメカニズムを理解していただけたかと思います。
「仮想通貨の取引で大損する」というより「仮想通貨のレバレッジ取引で大損する」場合が多いという理解の方が正確ですね。
理由④の対策を知りたい人はコチラへ。
理由⑤：国の規制で価値暴落しそうだがら危険
仮想通貨は革新的なテクノロジーですが国家規制される可能性が高いので危険だと思われる。
仮想通貨は非常に便利な機能を備えています。今後、仮想通貨の利用者数が世界中にどんどんひろがると、いま現在使われている法定通貨はどうなるか。おそらく法定通貨の利用者数は減るでしょう。
国家は法定通貨を国民が利用することで自国の経済をコントロールしています。なので、仮想通貨のように国が管理できない通貨が力を持つことに警戒しています。実際に中国では仮想通貨を禁止する動きがしばしば起こっています。国家規制が入ると仮想通貨の価格は暴落します。
仮想通貨は国家規制されるリスクがあるのは事実。なので、このようなリスクを知識として知っておくことが大事。
理由⑤の対策を知りたい人はコチラへ。
理由⑥：著名人の発言で価格暴落するから危険
仮想通貨は著名人のTwitterなどのちょっとした発言ですぐに価格変動するので危険だと思われる。
たとえば、米テスラ社CEOイーロン・マスク氏が「仮想通貨は詐欺商品」と発言すると、ビットコインが暴落したり、仮想通貨ドージコインについて1回ツイートしただけで価格は50％も上昇したり…。
特にアルトコインや草コインなどの仮想通貨は著名人のちょっとした発言でビットコイン以上に大きく価格変動すると思います。アルトコインや草コインがよく分からない人も安心して下さい。図解でサクッと解説しますね。
仮想通貨の分類イメージ
- 仮想通貨：ビットコイン、アルトコイン、草コインの総称
- ビットコイン：世界最初の仮想通貨で時価総額が圧倒的１位
- アルトコイン：ビットコイン以外の仮想通貨のこと
- 草コイン：時価総額が低くマイナーなアルトコインのこと
上記分類を頭にいれておけばオーケー。
アルトコインや草コインはちょっとしたニュースで価格変動するのがあたりまえ。
重要なのは銘柄の安全性や流通量などを加味して選択すること。
理由⑥の対策を知りたい人はコチラへ。
理由⑦：ハッキング・倒産でお金が消える危険
仮想通貨はハッキングで資産を失うリスクがあるので危険だと思われる。
ぶっちゃけ仮想通貨は実体がないので怪しいものと思われがちです。また、仮想通貨は匿名性が高いゆえに悪用されることがあるのも事実。ハッキングの標的になりやすく、仮想通貨が盗まれる被害が過去にあるのも事実。
過去にあった仮想通貨取引所の事件
- 2014年：マウントゴックス事件（被害額114億円相当）
- 2016年：The Dao事件（被害額52憶円相当）
- 2017年：コインチェック事件（被害額580億円相当）
- 2018年：プラストークン事件（被害額3290億円相当）
- 2022年：Harmony事件（被害総額140億円相当）
たとえばマウントゴックス事件。
マウントゴックスとは仮想通貨取引所の名前でして、当時マウントゴックス社が管理していたサーバーが何者かによってハッキングされて約100億円以上のビットコインが流出しました。
事件直後は世界中のニュースメディアに取り扱われてビットコインの価格も大暴落。マウントゴックス事件は仮想通貨の安全性を考えるきっかけとなり、事件後に日本では暗号資産交換業者の登録が必要になりました。
あと、コインチェック事件。
仮想通貨（ネム：NEM）が流出してしまい、被害総額は約580億円程度に。当時の被害総額としては世界で一番大きかったため、日本だけでなく世界中でニュースになりました。
コインチェック事件についてはご存知の方も多いかと。日本国内の仮想通貨取引所で初めて起こったハッキング被害です。原因はコインチェック側のセキュリティ対策の甘さにあり。
事件後は金融庁が直接コインチェックに対して業務改善命令を出してすぐに体制が見直されました。仮想通貨に限らずですがハッキングや盗難など事件はニュースになりやすいですよね。事件の原因そのものは仮想通貨取引所のセキュリティ対策に問題があってブロックチェーン技術等の仮想通貨の価値に直接関連するものではありません。
ふだん仮想通貨に触れることがない人（大多数の人）は、事件のネガティブな情報のみを受け取り「仮想通貨は危険だ！」という思考回路になりがち。
大事なのはバイアスにとらわれず正しい対策を取ること。
理由⑦の対策を知りたい人はコチラへ。
理由⑧：送金ミスでお金がすべて無くなる危険
仮想通貨は送金ミスをしても誰も保証してくれないので危険だと思われる。
仮想通貨は送金ミスをした場合、そのお金は二度と戻りません。仮想通貨には中央の管理者がいないから。法定通貨の仕組みと比べると分かりやすいです。
管理方法の違い
- 法廷通貨（日本円やドルなど）中央集権型：
→国家が通貨を発行して、国家が個人口座を管理する。 - 仮想通貨（ビットコインなど）非中央集権型：
→インターネット上で発行され、個人同士で管理する。
銀行口座で送金ミスをした場合、銀行の相談窓口に連絡すれば何かしらの対応はしてくれるでしょう。一方、仮想通貨で送金ミスをしても、そもそも窓口がないため誰も対応をしてくれません。
送金時にはアドレスと送信先ウォレット番号が必要ですが、一桁でも番号の入力を間違えてしまうと、そのまま知らない口座に送金されることに…。
仮想通貨は送金ミスをしても誰も保証してくれないから危険！と思われるわけですね。
仮想通貨を送金するときは「少額でテスト送金する」というリスク管理がベスト。
このような理由⑧への対策を知りたい人はコチラへ。
理由⑨：パスワード紛失でお金が消失する危険
仮想通貨はウォレット（仮想通貨専用のお財布）のパスワード紛失でお金が無くなるので危険だと思われる。
仮想通貨ウォレットを利用するためにはリカバリーフレーズ（シードフレーズ）という12〜24個程度の英単語の組み合わせが必要。リカバリーフレーズとは超超重要なパスワード。
忘れたら「終わり」だと肝に命じておきましょう。他人に知られたらあなたの仮想通貨はすべて盗まれます。リカバリーフレーズは下記のような感じ
army energy fabric lucky opera stereo trash void sad family speed romance...
ぶっちゃけ、初心者からするとワケが分からないですよね…。でも「なんとなく難しそう…」という理由で仮想通貨に触れないのはもったいない。管理方法は下記のように超シンプルです。
リカバリーフレーズの保管ルール
- 絶対に忘れない
- 絶対に教えない
というルールさえ守ればOK。
仮想通貨ウォレットのパスワードは「忘れない」「教えない」が鉄則。
オンライン上のメモも流出リスクがあるためNG、紙などに書いて厳重に保管するのがベスト。
理由⑨の対策を知りたい人はコチラへ。
以上、仮想通貨は危険すぎる！？やめておけ！、と言われる９つの理由でした。続いてはこのような９つの理由への９つの対策をマルっとご紹介していきますね。
仮想通貨の危険を避ける９つの対策
仮想通貨が危険である理由は理解できたかと思うので。あとは下記のように対策するだけ。
危険を避けるための９つの対策
- 対策①：仮想通貨の勉強をする
- 対策②：まずはビットコインをガチホする
- 対策③：やはりビットコインをガチホする
- 対策④：レバレッジ取引はしない
- 対策⑤：余剰資金で長期投資する
- 対策⑥：草コインには投資しない
- 対策⑦：安全な仮想通貨取引所に口座開設する
- 対策⑧：まずは少額送金から試す
- 対策⑨：パスワード管理を徹底する
上記対策は先述した９つの理由に対応しています。
なんだか大変そうに感じるかもですが、よくよく見ると内容はシンプルなものばかり。すべて個人で対策できるので、仮想通貨投資を始める参考にして下さい。
実際に私自身も仮想通貨投資をする上で無理なく実践していることです。たしかに、仮想通貨ビットコインを支えるブロックチェーンの仕組みや技術はなかなか理解するのが難しい。
とはいえ…
- 仮想通貨って、なんか難しい…
- なんか危険なんでしょ？
- やっぱり使うのやめとこ。
という思考パターンで仮想通貨に触れないのははあまりにも惜しい。個人的には近未来の仮想通貨バブルにそなえる絶好のチャンスだと考えています。なので、ここからは仮想通貨投資の「危険性」への対策。一つひとつ解説していきます。
気になるところから読んでいただければオッケーです！
対策①：仮想通貨の勉強をする
怪しいと思うのは正しい知識を学んでいないから。仮想通貨投資に限らず投資運用をするならどの金融商品に対してもしっかりと自分で調べて勉強する姿勢が大切。
「仮想通貨はなんか怪しい…」というイメージだけで判断するのはNG。他人の言葉を信じ切って自分で考えずに投資をすると、それこそ詐欺などの被害にあってしまいます。
「仮想通貨を勉強する」なんて聞くとハードルが高そうに感じるかもですが、ぶっちゃけかなり簡単です。本やネットで知識を学び、実際に身銭を切って手を動かすこと。身銭を切るのも最初は100円程度の少額ビットコイン投資でOK。リアルにお金を使うことで学習効率がめちゃくちゃアップしますよ。
さらに付け加えるとドルコスト平均法でビットコインを長期投資するのが最強。ドルコスト平均法とは一定の金額を毎回同じタイミングで買い付け、それを長期間続ける投資手法です。価格変動の激しい仮想通貨だからこそドルコスト平均法での投資は非常に効果的です。まずは少額から取り組んでみてください。
毎日100円…毎月3,000円…というレベルで始められます。
体験談をベースに仮想通貨の勉強方法は下記記事にまとめているのでぜひ参考にして下さい。
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【コスパ最強】初心者向けに仮想通貨のおすすめ勉強方法５つを紹介
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対策②：まずはビットコインをガチホする
仮想通貨市場は株式市場よりも価格変動が大きいのは事実。これは仮想通貨が成長産業だから仕方のない面でもあります。とはいえ、仮想通貨やブロックチェーン技術はこれからの世界経済あるいはお金以外の仕組みも支える重要なインフラになるでしょう。個人的には仮想通貨に触れておくことは重要だと思います。
初心者でも少額で仮想通貨ビットコイン投資は始められます。私自身も2021年から仮想通貨投資を始めて着実に資産を増やせています。
ただし、あまり難しく考える必要はありません。ビットコインをガチホして多少の価格変動は気にしないこと。
下記記事では、ビットコインのガチホ投資が初心者にとって最強であることを解説しているので、ぜひ参考にして下さい。
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【断言】ビットコインはガチホ運用が最強である理由【損しない方法】
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対策③：やはりビットコインをガチホする
仮想通貨の課税率が50%であることは個人レベルではどうすることもできません。税金問題への対策はちょっと間接的になりますがビットコインをガチホするが正解かと。
実際に日本の仮想通貨の税金は高すぎることが問題になっており、国会でも税制改正の話がしばしば出ています。個人的には分離課税（課税20%）になるまでは絶対に売らないつもりです。中途半端に利益確定すると手取りの収入が変わる＆確定申告がめんどくさいので。
とはいえ、仮想通貨ビットコイン投資をする中で少しでもメリットのある運用をしたいという人は下記記事をどうぞ。
ビットコインをガチホはいつまですべきかなど、色々なヒントを解説しています。
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【ルールが命】仮想通貨ビットコインの「ガチホ」はいつまでがお得？
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対策④：レバレッジ取引はしない
レバレッジ取引で発生する「利益」と「損失」のメカニズムは先ほど解説した通りです。レバレッジ取引はハイリスク・ハイリターンの投資方法。少ない金額で効率的にお金を増やせますが、一方で大きな損失を被る可能性があるからです。
レバレッジ取引の仕組みが「知識」として頭にあればOKかと。
仮想通貨でもレバレッジ取引が行える取引所はいくつかありますが、投資経験の無い初心者にはおすすめしません。
もし、どうしても仮想通貨のレバレッジ取引をやってみたいなら「無くなっても良い余ったお金」で行いましょう。
対策⑤：余剰資金で長期投資する
国家規制については納税額と同様に個人で対策できる範囲は限られています。未来のことは誰にも分からないので投資に使うお金は「無くなっても良いお金」を使うようにしましょう。
こればかりは各国の経済状況や文化などさまざまな要素が絡み合って判断されるので何とも言えないですね。過去に中国やインドが仮想通貨を規制したにもかかわらず、その後もビットコインの価格は上昇し続けています。
NFTに関連性の強い仮想通貨イーサは次世代証明書として利用範囲は広がるでしょう、
まあ、ビットコインをガチホしてのんびりしている間に時代が変わるでしょう。
対策⑥：草コインには投資しない
米テスラ社CEOイーロン・マスク氏など著名人の発言だけで仮想通貨は価格変動するくらい不安定なもの。風評被害に流されないためにもビットコインなどの「強い銘柄」に投資をするのが鉄則。まちがっても草コインのような「弱い銘柄」に集中投資をするのはNG。
株式に比べると株価変動が大きいですが、ビットコインは最もリスクの少ない形で資産運用できる仮想通貨。近年は法定通貨をビットコインにする国家も出てきているので信頼性や安定感は上昇しています。
2021年以降はイーロンマスク氏のツイートに関わらずビットコインの価格は回復しています。
今後、ビットコインの価格に関しては著名人のツイートに一喜一憂する必要はないでしょう。
対策⑦：安全な仮想通貨取引所に口座開設する
仮想通貨取引所がハッキンングされないかどうかは個人ではどうすることもできません。セキュリティ管理を徹底している仮想通貨取引所を選ぶしかないですね。仮想通貨を取引する際は資本力があってセキュリティ対策をしている取引所を選びましょう。セキュリティ対策のポイントは下記の通り。
セキュリティ対策のポイント
- マルチシグ機能：複数人でパスワードをチェックする機能。誰か一人の独断でロックが解除できないわけですね。
- コールドウォレット：ネットを遮断した環境で仮想通貨を保管するお財布。ハッキングなどの不正アクセスのリスクが減ります。
- 二段階認証：通常パスワードに加えてセキュリティー番号やスマホ・SMS認証などの追加情報を入力すること。
とはいえ、初心者の人にはどの取引所がどれくらいセキュリティ対策を取っているかまでは分からないかと。なので、際に私自身も口座開設をして利用している取引所をご紹介します。下記の仮想通貨取引所はセキュリティ対策はもちろん資本力もあるので安心。
セキュリティ対策が安心な仮想通貨取引所
いざという時のリスクに備えて複数の仮想通貨取引所を使ってリスク分散するのも重要。どの仮想通貨取引所も無料で口座開設OK。また、各取引所ごとに口座開設キャンペーンがあるのでチェックしてみましょう。
キャンペーンで数千円ゲットできることは普通にあります。下記記事では実際に私が使っている仮想通貨取引所５つを比較しているので参考にしてみて下さい。
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【結論すべて】おすすめ仮想通貨取引所５社を比較【初心者OOK】
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対策⑧：まずは少額送金から試す
仮想通貨に限らず銀行でも送金ミスはありますよね。ただし、仮想通貨で送金ミスをしたら二度と戻ってこないので要注意。最初は不安かと思いますが手順通りにやれば大丈夫なのでご安心を。仮想通貨の送金ミスを無くす方法は下記３点に注意すれば大丈夫。
送金ミスを無くす３つの手順
- 手順①：宛先のアドレスはコピペする
- 手順②：新しい宛先への送金は少額から
- 手順③：宛先は分かりやすい名前で保存
手順①：宛先のアドレスはコピペする
仮想通貨を送金するときに利用する「出金アドレス」「送金アドレス」は必ずコピペ入力すること。手打ちは絶対NGです。
アドレスは1文字でも間違えると送金した暗号資産は無くなります（通称セルフゴックス）。
手順②：新しい宛先への送金は少額から
新しい宛先に初めて送金する場合は必ず少額でテスト送金を行いましょう。たとえば10万円分のビットコインを仮想通貨取引所から仮想通貨ウォレットに送金したい場合。
例：10万円分のビットコインを送金する手順
- 少額のテスト送金：まず1,000円分のビットコインを取引所からウォレットに送る
- 着金を確認する：1,000円分のビットコインが取引所からウォレットへ移動できたか確認
- 残りを全部送る：残り9万9,000円分のビットコインを取引所からウォレットに送る
たしかに2回送金をする分、送金手数料は高くなりますが、送金ミスで全額失うよりマシ（通称セルフゴックス）。送金ミスをすると資金は戻ってこないので…
手順③：宛先は分かりやすい名前で保存
一度利用したアドレスは今後も同じように送金することがあると思うので、ご自分にとって分かりやすい名前をつけておきましょう。
例：名前の付け方
・0xAF73a4b61c19Bc701D8E0Db89e82ADe56E3F72Ec
→【コインチェック送金時に使うアドレス】
・De56E3F72Ecmskk439olalfKKl432duja8E0D
→【ビットコイン送金時に使うウォレットアドレス】
という感じ。
電話番号に名前をつけるのと同じ要領ですね。
対策⑨：パスワード管理を徹底する
仮想通貨を投資運用する中で個人が管理するパスワードは大きく分けて２つ。
仮想通貨を管理するパスワードの種類
①仮想通貨取引所のパスワード（ログインや2段階認証）
②仮想通貨ウォレットのパスワード（リカバリーフレーズ）
※仮想通貨ウォレットにはオンライン版とオンライン版がある
①仮想通貨取引所のパスワード（ログインや2段階認証）
複数の仮想通貨取引所を登録していくとIDとパスワードなどのログイン情報を使い回すことも増えると思います。でも、ログイン情報の使いまわしはすべての取引所で不正ログインされる可能性が高くなるので要注意。
仮想通貨取引所ごとにパスワードを変えて紙やメモ帳アプリなどに情報を記載して保管しておきましょう。もちろん、2段階認証も設定すること。
②仮想通貨ウォレットのパスワード（リカバリーフレーズ）
仮想通貨ウォレットのパスワードである「リカバリーフレーズ」を紛失した場合、あなたの仮想通貨はもう戻らないと思って下さい。
実際にリカバリーフレーズを無くして資産を取り出せなくなった人がいます。なので、ウォレット作成時にリカバリーフレーズが生成されたら紙に書いて保管すること。PCやスマホなどのデジタルデバイスで保管しておくことは絶対にNGです。
人によっては火事で燃えないようにリカバリーフレーズを書いた紙を金庫に保管したり、鉄の板に刻むケースもあります。それくらい重要。
リカバリーフレーズの管理は大丈夫ですか？
あとは仮想通貨ウォレットについても少し解説をしておきます。
仮想通貨ウォレットの種類は下記の２種類。
- オンライン用（通称：ホットウォレット、ウェブウォレット）
- オフライン用（通称：ハードウェアウォレット、コールドウォレット）
オンライン用とオフライン用の使い分けを推奨します。オンライン用には少額の仮想通貨、オフライン用には高額の仮想通貨を保管するように。初心者の人には面倒かもですが、ウォレットを分けておくことは個人が取るべき必須のセキュリティ対策。
オンライン用のウォレットに仮想通貨を保管している状態はリアル世界でたとえるなら数百万円を財布のポケットに入れて散歩をしているようなもの。
それなら仮想通貨取引所に保管すれば良いのでは？と思う人もいるかもしれません。でも、残念ながらセキュリティ対策としては不十分。もちろん、仮想通貨取引所のセキュリティは高い状態ですが、大量の資産を仮想通貨取引所にすべて保管するのは考えもの。
というのも、仮想通貨の革新性は非中央集権性にこそあるから。銀行のように中央集権的に資産が管理されるのではなく一個人が資産を管理して世界中どこでも送金できる点が革新的なわけですよね。
仮想通貨ウォレットを作成してリカバリーフレーズを徹底管理することに価値あり。
以上、９つの対策でした。
なんだか大変そうに感じるかもですが内容はシンプルなものばかり。私自身も実践していおり、すべて個人で対策できるので仮想通貨投資を始める参考にして下さい。
危険な理由９つと対策９つをふまえたら大丈夫。仮想通貨投資を始めてみませんか。下記記事では仮想通貨投資の始め方を画像たっぷりに解説しているのでぜひ参考にして下さい。
こんな人が仮想通貨投資をすると危険
こんな人が仮想通貨投資をすると危険
- 投資で運よく稼げた人
- 投資の勉強をしない人
- 過度に冒険心がある人
- 感情的に投資をする人
- 相場が常に気になる人
ここからは「こんな人が仮想通貨投資をすると危険」というケースをご紹介します。
仮想通貨バブルで「億り人」という言葉が流行したくらい仮想通貨で億単位のお金を稼げた人がいます。一方、バブルが弾けて大損を食らって破産した人がいることも忘れてはいけません。仮想通貨投資には危険な要素もありますが仮想通貨投資をする人のパーソナリティによる部分も多いかと。
今回ご紹介する人に当てはまりそうなら要注意。
投資で運よく稼げた人
「仮想通貨投資って簡単に稼げるんでしょ！？」と軽いノリで仮想通貨投資を始めた人が運よく稼げてしまうと危険です。
「え、こんな簡単に稼げるの？」と実力以上の結果に勘違いするので調子に乗って投資金額が増えます。さらに生活レベルもどんどん上がりお金が無いと不安になります。
楽に稼いで生活レベルを上げてしまうと投資で得た利益はすぐに底を尽きます。どうやって稼げたかも分からず再現性も無いので大損すると破産しかねないので要注意。
投資の勉強をしない人
仮想通貨に関する知識や情報が不十分な場合、間違った意思決定を下すことがあります。判断ミスが破産につながることも…。
仮想通貨の市場は変化のスピードが激しいので情報をキャッチアップするだけでも大変。もちろんプロの投資家やデイトレーダーのようにマニアックな情報まで追う必要はありません。とはいえ、仮想通貨の基本知識はおさえておきましょう。
仮想通貨の基本知識を勉強する方法はいくらでもありますが、何から勉強をスタートすれば良いか分からない人は下記の記事を参考にして下さい。
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【コスパ最強】初心者向けに仮想通貨のおすすめ勉強方法５つを紹介
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過度に冒険心がある人
好奇心は悪ではありませんが過渡の冒険心から高いリターンを求めすぎると大損する危険性があります。仮想通貨投資はハイリスク・ハイリターン。株式市場よりも非常に不安定な相場です。
投資は余剰資金で行うのがベターです。でも、冒険心が高くスリルを好む人は借金してまで投資する傾向があるので要注意。
投資は破産しないように余剰資金内でルールを決めて行うことが重要。元手がない人はまずは節約をして1ヶ月3000円でもいいから投資できる資金を用意しましょう。
感情的に投資をする人
破産する傾向が強い人は市場の変動に感情的に反応しやすく不合理な意思決定を下す場合があります。
仮想通貨市場はしばしば投資家に感情的な反応を引き起こします。やはり投資で大事なことはルールを決めておくこと。その場その場で感覚的に判断すると成功確率は低下します。
そのため、ビットコインなどの仮想通貨に投資をする場合はルールを決めておくことが重要。気のおもむくままに投資をする人は注意が必要です。「ルール決め」は下記記事を参考にしてみてください。
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【ルールが命】仮想通貨ビットコインの「ガチホ」はいつまでがお得？
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相場が常に気になる人
相場が常に気になる人は要注意。
仕事中も休みの間も仮想通貨チャートのことが頭から離れず夜も落ち着いて眠れなくなる危険性もあります。
仮想通貨は価格変動が激しいので突然価格暴落することがあります。順調に稼いで大きな「含み益」が出ていると暴落時はパニック状態に。仮想通貨はたった１日で数百万円の資産を失うことも珍しくありません。
仮想通貨の価格が急落した場合はメンタルが病んで仕事を休んで収入に影響が出る可能性もあります。日常生活に支障が出てしまうのは本末転倒。あくまでも投資は余剰資金で行うようにしましょう。
まとめ
本記事の内容
- 仮想通貨とは
- 仮想通貨が危険だと思われる理由
- 仮想通貨の危険を回避する対策
- こんな人に仮想通貨投資は危険
本記事では「仮想通貨の何が危険なのか」を徹底解説し、その対策についてもご紹介しました。仮想通貨が危険だと思われるのは知識不足が原因であることを理解していただけたかと思います。
なお、仮想通貨の知識をコスパ良く勉強する方法は実際に仮想通貨を購入してインプットとアウトプットをくり返すこと。何はともあれ、仮想通貨を購入するためには仮想通貨取引所の口座開設が必要です。
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